HIV抗体価検査について この検査を保険診療で算定するには輸血後の感染を疑った場...

HIV抗体価検査について

この検査を保険診療で算定するには輸血後の感染を疑った場合など要件が定められていますか？それ以外の場合は保険で算定できないのでしょうか？

(８) 診療録等から非加熱血液凝固因子製剤の投与歴が明らかな者及び診療録等が確認できないため血液凝固因子製剤の投与歴は不明であるが、昭和53年から昭和63年の間に入院し、かつ、次のいずれかに該当する者に対して、「15」のＨＩＶ－１抗体価又は「16」のＨＩＶ－1,2抗体価を実施した場合は、ＨＩＶ感染症を疑わせる自他覚症状の有無に関わらず所定点数を算定する。

ただし、保険医療機関において採血した検体の検査を保健所に委託した場合は、算定しない。

ア 新生児出血症（新生児メレナ、ビタミンＫ欠乏症等）等の病気で「血が止まりにくい」との指摘を受けた者

イ 肝硬変や劇症肝炎で入院し、出血の著しかった者

ウ 食道静脈瘤の破裂、消化器系疾患により大量の吐下血があった者

エ 大量に出血するような手術を受けた者（出産時の大量出血も含む。）

なお、間質性肺炎等後天性免疫不全症候群の疾病と鑑別が難しい疾病が認められる場合やＨＩＶの感染に関連しやすい性感染症が認められる場合でＨＩＶ感染症を疑わせる自他覚症状がある場合は、本検査を算定できる。



(９) ＨＩＶ－１抗体価及びＨＩＶ－1,2抗体価

ア 区分番号「Ｋ９２０」輸血料（「４」の自己血輸血を除く。以下この項において同じ。）を算定した患者又は血漿成分製剤（新鮮液状血漿、新鮮凍結人血漿等）の輸注を行った患者に対して、一連として行われた当該輸血又は輸注の最終日から起算して、概ね２か月後に「15」のＨＩＶ－１抗体価又は「16」のＨＩＶ－1,2抗体価の測定が行われた場合は、ＨＩＶ感染症を疑わせる自他覚症状の有無に関わらず、当該輸血又は輸注につき１回に限り、所定点数を算定できる。

イ 他の保険医療機関において輸血料の算定又は血漿成分製剤の輸注を行った場合であってもアと同様とする。

ウ ア又はイの場合においては、診療報酬明細書の摘要欄に当該輸血又は輸注が行われた最終日を記載する。



(10) 「16」のＨＩＶ－1,2抗体価は、ＥＩＡ法、ＰＡ法又は免疫クロマト法による。(11) 「17」のＡ群β溶連菌迅速試験と区分番号「Ｄ０１８」細菌培養同定検査を同時に実施した場合は、Ａ群β溶連菌迅速試験の所定点数のみを算定する。この場合において、Ａ群β溶連菌迅速試験の結果が陰性のため、引き続いて細菌培養同定検査を実施した場合であっても、Ａ群β溶連菌迅速試験の所定点数のみ算定する。